ざっくり日本のマンションの歴史①

こんばんは、よしです。

記念すべき、一回目の内容は日本のマンションという建物の歴史的な背景をざっくり書こうと思います。

不動産関連の資格を取得するときに必ず通る内容ですが、
日本のマンションストック数は1955（昭和30）年頃からはじまり、1970（昭和40）年頃に本格化、2万戸程度のストックから年間5万戸ペースで増加しました。1970年代後半には年間10から15万戸ペースとなります。ご想像の通り、ハイペースで増えていたわけです。

この話のポイントは
①耐震基準が変わった時点でのストック数
②初期のマンションがどのような最後をむかえたのか
というところです。

①耐震基準が変わった時点でのストック数
震災があり、1978（昭和53）年に耐震基準が変わりました。それ以前の建物を「旧耐震」と呼称しています。ストック数は約104万戸です。
今後まとめていきたいと思っておりますが、旧耐震のマンションは耐震診断や耐震改修をするとしても、大規模改修工事や建替の検討とあわせて行わなければなりません。大変そうです。

②初期のマンションがどのような最後をむかえたのか
鉄筋コンクリート（RC造）の共同住宅は「炭鉱アパート」1916（大正5）年、他「同潤会アパート」1924（大正13）年～1934（昭和9）年ですが、
代表例として挙げたいのは、戦後にマンションという名称で「宮益坂アパート」1953（昭和28）年を取り上げます。「宮益坂アパート」は2016年に築63年で解体、建替を実施中です。施主は旭化成不動産レジデンス（参考:https://www.google.com/amp/s/suumo.jp/journal/2016/05/25/111556/%3famp=1）、
これは歴史的な一歩です。

戦後初期の建築物が築63年です。旧耐震でないマンションや最近の建築ではいったい何年耐久するのか、というところが今後の焦点になっていくと考えます。
築40年が経過しているマンションは、建物としては全然きれいに見えますが、設備面では給排水管にガタがきていたり、オートロックやインターホンが無い、電気の容量が無い、などが目に付くことと思います。設備面の課題は改修（グレードアップ）で解消できそうですが、それだけのお金をかけることには管理組合としても資金計画に頭を悩ませるところですね。

書きたいことは多々ありますが、
今回はここまでにします。
次回更新もよろしくお願いいたします。

管理人 よし